＜著書一覧＞
＜学術論文・その他＞
1. ホテル旅館概論
（Outline of Hotel and Ryokan,Japanese-style Hotel)
共著 平成元年04月05日発行
（学）東京観光専門学校出版局
【概要】
近年の宿泊産業は、その基本的機能に加えて、利用客の多様化した要望や社会的状況に応じるため、より多くのサービスを提供するようになった。本書では時代と共に変化するその宿泊産業を、その種類、歴史からサービス迄を的確にまとめ上げており、業界人必携の一冊と評価されている。また、巻末のホテル用語辞典、ホテル雑学辞典、組織図などの参考資料も充実している。
（ホテル経営研究会 栗原真一、渡辺俊一、斎藤利雄、白土健共著）
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2. ホテル総論
(General Remarks on Hotel)
共著 平成04年04月01日発行 （財）日本ホテル教育センター
【概要】
多種多様な機能を提供するホテル産業。そこに従事する者は、その社会的意義や存在理由を正しく理解し、ホテル業界の魅力やそこで働くことに対する誇りを培い、知的な満足感を高めることが必要とされる。本書は宿泊や飲食を中心とするホスピタリティ産業を志す者を対象に開発された教科書シリーズの一つ。ホテル産業入門の書として、基礎的な知識を習得出来るようにまとめ上げている。
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3. 宿泊実務基礎編
(Expertise on Lodging--Basic)
共著 平成04年04月01日発行 （財）日本ホテル教育センター
【概要】
ホテルの宿泊部門では、「顧客のプライバシーおよび生命・財産を守ること」が理解され実行されなければならない。ホテルで働く者はこれを基本的な心得として、各業務を理解し、顧客に満足してもらうためには何が必要かを考えることが重要である。本書は、そうした立場からクローク、ドアマン、フロント、客室係など宿泊に関わるあらゆる業務について、その基本的内容と特徴などを記した宿泊業務の入門書である。
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4. 宴会実務
(Expertise on Banquet)
共著 平成05年04月01日発行 （財）日本ホテル教育センター
【概要】
「ホテル総論」に続くホスピタリティ産業を志す者を対象に開発された教科書の一つ。
宴会部門では一度に一定の時間内に多くの人々を多くの人々を対象に業務を行う。「念入りに、迅速に、親切に」サービスを提供するためにはどうすればいいのか、本書では宴会部門の手引き書として、ホテルにおける宴会部門の役割を理解し、その業務を学ぶ。また総合芸術とも言うべき宴・集会の企画や演出に対する関心を培う。
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5. レストラン実務
(Expertise on Restaurant Service)
共著 平成05年04月01日発行 （財）日本ホテル教育センター
【概要】
外食産業の発展により、ホテルに併設されているレストランも年々多様化している。
本書は（財）日本ホテル教育センターの２０年に及ぶホテルスクールの運営により、培われてきたホテル産業の為の新人教育プログラムの中で編集されたもの。レストランにおける真のサービスとは何かをテーマに、その中でサービスの意義を感じ、サービスマンとしての自覚を持ち、またサービスを通じて人間性を高めていくことを教えている。
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6. 料理解説
(Introduction of Cuisine)
共著 平成05年04月01日発行 （財）日本ホテル教育センター
【概要】
料理とは、様々な食財に各種の香辛料を加え、いろいろな料理方法で食卓に供されるもの。料理の種類は世界各国の気候や習慣、趣向に影響されるとあって実に豊富であり、それだけに料理人の創意工夫が活かされる芸術とも言える。本書は、メニューの持つ意味をはじめ、フランス料理、日本料理、中国料理を中心に各国料理の特徴などを分かりやすく解説した料理の世界への入門の書となっている。
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7. 宿泊業務 フロント編
(Accommodation Service - at Hotel Front Desk)
共著 平成04年04月01日発行 （財）日本ホテル教育センター
【概要】
情報化・国際化が進む現代社会のホテルにとって、顧客とコミュニケーションし、ホテルの基本的な商品である客室を販売する宿泊部門の役割は、ホテルの経営面やサービスの評価面からもますます重要となっている。ホテルの経営面やサービスの評価面からもますます重用となっている。なかでも、ホテル全体の評価に直結すると言われるのがフロントである。本書は、その業務特性や重用性などフロントの知識を習得する書である。
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8. ホテルマネジメント
(Hotel Management)
共著 平成06年04月01日発行 （財）日本ホテル教育センター
【概要】
宿泊や飲食を中心とするホスピタリティ産業を取り巻く経営環境の厳しい昨今、ホテル経営の健全化を図るための知識や業務を意味するホテルマネジメントを担う者に対する期待は大きい。本書はホテルマネジメントに対する評価や価値観の変化を踏まえ、マネジメント業務の基礎的な知識と、今後求められるであろう管理者としての能力や資質の在り方を習得する書である。
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9. 外客接遇の基礎
(Basics on How to Treat Foreign Visitors)
共著 平成06年04月01日発行 （財）日本ホテル教育センター
【概要】
国際化の進展に伴って、日本を訪れる外国人が年々増加している。ホテル・旅館が安定且つ継続的な成長を遂げていく為には、こうした外国人客の安定的な利用や質の高いサービスも重用なポイント。本書では、世界各国の宗教や言語、文化、価値観などに触れ、我が国の文化と違いを明確に認識することで、外客接遇の基本的な在り方を考察している。
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10. ホスピタリティ産業用語解説
(Explanation on Terminology in Hospitality - related Sector)共著 平成07年11月01日発行 （財）日本ホテル教育センター
【概要】
多様化するホスピタリティ産業。それを志す者には幅広い知識が要求される。本書ではこのような背景を踏まえ、「ホテル旅館用語」「飲料施設用語」「料理・飲料用語」「旅行・観光用語」「マーケティング用語」「マネジメント用語」「情報用語」「財務・会計用語」「労務管理用語」「一般経済・文化関連用語」などの分野からその基本となる3020語を選定し解説。知識習得のための充実した内容となっている。
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11. ホテル食品衛生管理
(Food sanitation Control at Hotel)
共著 平成08年12月25日発行 （財）日本ホテル教育センター
【概要】
多種多様な料理や飲物を提供するホテルでは、衛生面での細心の注意が求められる。食中毒が発生したりすれば、経済的は勿論、社会的にも受ける損害は計り知れない。的確な衛生方針や活動を機能させる食品衛生管理の役割は極めて重要である。そのための食品衛生管理に関する知識はすべてのホテルマンが持つべき基本と言える。本書では、食品衛生管理に対する知識を見に付け、その重要性を理解する。
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12. レストランサービス
(Restaurant Service Know-How)
共著 平成元年03月25日発行 （株）プラザ出版
【概要】
サービスマンの心構え、レストランサービスの基本（態度／言葉遣い／身だしなみ）から、高級サービステクニック、レストランサービスの種類、必要な知識迄を多数の写真をもとに分かりやすく解説。社員教育、学校参考書として最適。
（力石寛夫、白土健、他共著）
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13. Hanako辞典
（Hanako Dictionary)
共著 平成03年11月15日発行 （株）三修社
【概要】
1988年、ケン・ドーンの表紙とともに登場した雑誌「Hanako」。Hanako族まで誕生して20代後半の女性達を虜にした。銀座、六本木などの地域別特集を筆頭に、ブランド、旅行等の首都圏のトレンド情報を満載し続ける「Hanako」。一体「Hanako」とは何か、種々のキーワードを手掛かりに、「Hanako」からHanako族までを独断と偏見を基に面白おかしく分析、その実態に迫る。
（A TO Z NETWORK著 石橋真知子、白土健、他共著）
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14. 交通観光辞典
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＜学術論文・その他＞
1. サービス産業に於ける経営情報の確立
（How to Establish Management Information in Service Industry ）
単著 平成06.01月刊 HOTEL RESTAURANT MONTHLY新年号
社団法人 日本ホテルレストランサービス技能協会
【要旨】
日々刻々と変化する消費者のニーズをいち早くキャッチし、それに対応していくにはどのようにすればいいのか。フードサービス産業ではその経営情報の確立が待たれている。コンビニエンスストアにみる確立された情報システムを例に、特にPOSシステムを中心として、その必要性や問題点を指摘している。
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2. ホテル・レストランの戦略的判断
（Strategic Decision in Operating Restaurant in Hotel）
単著 平成06.03月刊 HOTEL RESTAURANT MONTHLY2・3月合併号
社団法人 日本ホテルレストランサービス技能協会
【要旨】
1984年に小さな資本で航空業界に参入したヴァージンアトランティック航空は、その斬新な経営方針で急成長を遂げ、絶大な人気を博するまでになった。「快適性」に重点を置き、常に利用客の多様なニーズに対応している同航空の戦略を紹介しながら、ホテル・レストランが利用客から支持を得るための戦略的判断とは何かを提言している。
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3. フード産業に於ける国際企業と日本企業の相違
（The Differences in Food-related Industry between Foreign Enterprise and Japanese Enterprise）
単著 平成06.04月刊 HOTEL RESTAURANT MONTHLY4月号
社団法人 日本ホテルレストランサービス技能協会
【要旨】
「一杯のコーヒーからディナーまで」のスタイルを貫くアメリカ企業、デニーズ。独自の確立した業態を例に、そのサービス・システムやストア・マネジメント、そしてチェーン・オペレーション・システムの特徴を簡潔にまとめ上げ、わが国のフードサービス産業の中での大成長の要因を探る。
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4. ホテル経営の課題と理念重視型経営
（Hotel Management Tasks and Vision-based Management)
単著 平成07年01月 多摩大学大学院修士論文
【要旨】
高級志向の道を歩んでいたホテル業界は今、長期低迷を続ける景気の中でその発想の転換を迫られている。ホテル業界が直面する課題とは何かを明確にし、それに対する業界の動向、将来性を探り、また今後の経済環境や社会変化に即した経営の在り方を提言。さらに日本を代表するホテルの経営理念を取り上げながら、望まれるホテルマネジメントの方向性を位置付けている。
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5. サービス産業と製造物責任法
（Service Industry and Product Liability Law)
単著 平成08年05月01日発行 日本観光学会「研究報告」第28号
【要旨】
PL法、いわゆる製造物責任法が我が国に導入されたのは1995年のこと。消費者の安全確保という意識が浸透する中、サービス産業における「製造物」とはどのようなものが対象となるのか、責任は誰が負うのか、その対処方法等、ホテル・レストラン業者が直面する深刻な問題を、欧米の理論や判例を取り入れながら製造物責任法を明快に捉える方策を提言している。
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6. サービス産業施設とノーマライゼーションへの課題
（Task for normalization facilities in service industry)
単著 平成09年05月25日発行 日本観光学会「研究報告」第30号
【要旨】
障害者や高齢者が健常者と同様な生活が出来る社会を形成することを意味する"ノーマライゼーション"。世界に類のないスピードで高齢化社会へと進む日本におけるその実態を、サービス業の中心ともいうべき宿泊および運輸面から分析するととに、その拡充の基本の基本となる法令を考察、また障害者への配慮や福祉政策の進む欧米諸国の実例・法律を取り上げながら、その一層の推進と必要性を提言している。
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7. ホテルに於ける飲食施設の現状と将来
（The Present and Future of Facilities for Eating and Drinking in Hotel)
単著 平成09年07月25日発行 日本フードサービス学会年報 第02号
【要旨】
一流シティホテルに対する既成概念がバブルの崩壊とともに崩れ去りつつある。これに伴って、その象徴的な存在であるレストランやバーなどの料飲施設も、夢を提供するといった非日常的な場から、より身近な息抜きをする場へと様変りしつつある。時代の流れと共に、新たな運営形態が必要とされるようになってきたホテルの料飲施設にスポットをあて、現状と変遷を分析、あわせてその将来方向を考察している。
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8. ホテル・チェーンのマネジメント
（The Management on Hotel chain)
単著 平成09年11月30日発行 実践経営学会機関紙「実践経営」第34号
【要旨】
「宿の時代」「グランドホテルの時代」「コマーシャル・ホテルの時代」と、それぞれ確立された時代を持つホテルの歴史。現在は「ホテルチェーン化の時代」といわれるが、その経営形態は実に様々。わが国では欧米と異なり大規模なチェーンが存在しないのが特色であるが、何故わが国ではホテルのチェーン化は進みにくいのか。阻害している様々な要因を探るとともに、ホテルチェーンの現状と課題、将来の展望を考察している。
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9. 増加する障害者と旅行・宿泊産業の取り組み
（More Handicapped people;Changes in Travel and Accomodation for Their Benefit)
単著 平成09年12月15日発行 新東京国際空港公団「Green Port Report」第62号
【要旨】
21世紀に向けた豊かな国づくりの一環として、ノーマライゼーションの理念が近年重要視されてきている。旅行・宿泊産業の分野でも取り組みが行われているが、十分とはいえない状況である。年々増加する身障者の旅行実態を探りながら旅行産業の取り組み、対応の遅れる日本の宿泊施設の実情などを紹介、合わせてノーマライゼーションの進む海外の例、法的規制などを検証、今後の課題を探っている。 ＊英文発行済
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10. ホテル産業のノーマライゼーション
（Normalizing for Hotel Industry）
単著 平成10年03月24日発行 ホスピタリティ学会研究報告「HOSPITALITY]第5号
【要旨】
身体に障害を持つ多くの人は、「ホテルは誰でも受け入れてくれる半公共の施設」と考えている。しかし、現実にはどこのホテルでは身障者が利用出来るわけではない。ホテルによって受け入れの対応が全く違うのが実情である。そこで本論文では、身障者がホテルに宿泊する時、何が必要であるのか、どうすれば身障者がホテルを利用しやすくなるのかを米国のADA法を基に、具体的事例を挙げて、ホスピタリティ産業としてのホテルを考察している。
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11. ホテルの国際化時代にみる日本のホテルの将来課題
（The Future subject in the Internationalization of Hotel business）
単著 平成10年03月31日発行 実践経営学会機関紙「実践経営」第35号
【要旨】
国際的なホテルチェーンの日本進出が目立つ昨今、日本のホテル産業は新たな国際化時代へ確実に踏み出したといえる。同時に国際化に相応しいホテルの機能・役割が要求され始めてきた。ホテルを取り巻く様々な要因の中から省エネ、環境問題にテーマを絞り、日本のホテルがどのように取り組んでいるかを探る。また、対応の進んでいる海外ホテルを参考に、将来の課題を提言している。
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12. 外食産業における時短の現状と問題点
（The Present Condition and Problems of the Reduction of Working Hours in Food Service Industry. Its Slow Progress in Comparison with All Industries）
単著 平成11年05月25日発行 日本フードサービス学会年報 第04号
【要旨】
働き過ぎるといわれる日本人。欧米と比べて労働時間の水準はどの程度なのか。今日までの推移を数字で明確にするとともに、時短に対する日本政府の取り組みを紹介する。そして、その状況下での日本の外食産業における労働時間、休日日数などを全産業と比較し、時短の現状を研究する。また、実際に時短を進めている外食企業を紹介しながら、時短を推進していく上での問題点を提起し、今後の課題を探っている。
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13. 航空会社間の提携に関する一考察
（The present condition of Alliances in the Airline Industry and their Future Prospects)
単著 平成11年07月25日発行 育英短期大学研究紀要第17号（1999年）
【要旨】
世界の航空業界では提携（アライアンス）が加速度的に進んでいる。提携の形は数社からグループ化へと進み、提携の内容は資本提携から共同便の運航、ＦＦＰ（フリークエント・フライヤー・プログラム）、空港ラウンジの共同利用など多岐にわたっており、最近ではグループとしての旅客向けサービスがより強化されつつある。本研究は提携グループの現状と、提携の内容、旅客にとってのメリット、提携が抱える問題、将来の方向性について考察を試みたものである。
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14. 海外旅行関連業界におけるノーマライゼーションの実態と課題
-年々増加する障害者向けツアー-
（The Acutual Condition and Problem of "Normalization" in the overseas Travel Industry
-Increasing Tours for Handicapped-）
単著 平成11年08月31日発行 実践経営学会機関紙「実践経営」第36号
【要旨】
障害のある者が障害のない者と同等に生活し活動する社会を目指す、いわゆる「ノーマライゼーション（Normalization）」の理念が日本でも最近重要視されてきている。旅行分野でもこれを実践する動きが強まってきており、障害者が参加できるツアーなどが増大しつつある。「障害者の日」（12月9日）の各観光地の動きを探るとともに、旅行会社、ホテル、航空、空港などのノーマライゼーションの実態を考察し、将来の課題を論述するものである。
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15. サービス産業のホスピタリティ
-旅行・航空業界におけるバリアフリー対策からの一考察-
（Hospitality in the Service Industry -A study from "Barrier Free"Measures in the Travel and Airline Industry-)
単著 平成13年03月25日発行 松蔭女子大学研究紀要第1号（2000年）
【要旨】
障害者が生活する上で行動の妨げとなるような「障壁」を取り除く「バリアフリー」の意識が社会全体に急速に広がりつつある。一方、民間企業でも利潤追求という本来の経済目的ばかりでなく、企業が存続していく上で社会的貢献が必要との認識から、障害者を意識した商品の開発やサービス強化に本腰を入れるケースが目立つようになってきている。本稿では、障害者の旅の観点から旅行産業、特に旅行会社におけるバリアフリーへの取り組みの実態と今後の課題などホスピタリティの有用性について論じる。
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16. 事業所給食における有機性廃棄物削減及びリサイクルに向けての課題
（Reduction of Organic Garbage from Business Meals and the problem for Its Recycling)
共著 平成13年07月25日発行 日本フードサービス学会年報 第06号
【要旨】
環境問題は年々深刻化しており、現在では行政・消費者・企業などいかなる立場の者も環境負荷軽減の責務を負っている。特に企業については拡大生産者責任（EPR)に関する社会的関心が高まっている。またフードサービス産業に特徴的に見られる有機性廃棄物（生ごみ）については2001年6月までに施行が決定されている法律「食品リサイクル法」が整備されたばかりである。本研究は事業所給食最大手であるシダックスフードサービスを研究対象とし、上記会社から排出される有機性廃棄物の現状を分析し、削減及びリサイクルの為の課題を明らかにするものである。
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17. 大学における「ホスピタリティ産業」教育
-インターンシップからの一考察-
（Teaching Hospitality Business in University）
-Case Study in Internship Program-
共著 平成13年09月25日発行 ホスピタリティ学会研究報告「HOSPITALITY]第8号
【要旨】
今日、実学重視の大学が増加している。少子化による大学入学者の確保並びに生き残りを賭け、大学は学生サービスの充実に力点をおき、学生の将来の夢を実現する為にバックアップし、夢をサポートする制度作りに躍起になっている。 本研究では、ホスピタリティ産業におけるインターンシップの導入が大学・学生・業界にとって、どのような効果があるのか矢野経済研究所の調査をもって考察し、新しい教育システムとしてのインターンシップ・プログラムの実態とその課題を明らかにし、大学における「ホスピタリティ産業」教育のあり方を論述したものである。
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17. 学校給食におけるホスピタリティ教育
（Teaching Hospitality Business in University）
単著 平成14年03月25日発行 松蔭女子大学研究紀要第2号（2001年）
【要旨】
今日、実学重視の大学が増加している。少子化による大学入学者の確保並びに生き残りを賭け、大学は学生サービスの充実に力点をおき、学生の将来の夢を実現する為にバックアップし、夢をサポートする制度作りに躍起になっている。 本研究では、ホスピタリティ産業におけるインターンシップの導入が大学・学生・業界にとって、どのような効果があるのか矢野経済研究所の調査をもって考察し、新しい教育システムとしてのインターンシップ・プログラムの実態とその課題を明らかにし、大学における「ホスピタリティ産業」教育のあり方を論述したものである。
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18. 給食産業における食品循環資源リサイクルに関する研究
（Reduction of Organic Garbage from Business Meals and the problem for Its Recycling）
共著 平成14年07月25日発行 日本フードサービス学会年報 第07号
【要旨】
環境問題は年々深刻化しており、現在では行政・消費者・企業などいかなる立場の者も環境負荷軽減の責務を負っている。特に企業については拡大生産者責任（EPR)に関する社会的関心が高まっている。またフードサービス産業に特徴的に見られる有機性廃棄物（生ごみ）については2001年6月までに施行が決定されている法律「食品リサイクル法」が整備されたばかりである。本研究は事業所給食最大手であるシダックスフードサービスを研究対象とし、上記会社から排出される有機性廃棄物の現状を分析し、削減及びリサイクルの為の課題を明らかにするものである。
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19. 「平成13年度 廃食料油のリサイクル技術開発と実用化のための調査事業」調査報告書
共著 平成14年6月発行 新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）調査報告書
【要旨】
環境問題は年々深刻化しており、現在では行政・消費者・企業な 我が国のエネルギー供給の約8割は化石燃料に依存しており、その化石燃料の燃焼に伴って排出されるCO2、NOX、SOX等は地球温暖化、大気汚染等の原因として指摘されており、エネルギーと環境問題は表裏一体の関係にある。また、自国内に有望なエネルギー資源を有しない我が国は、エネルギー供給の8割は海外からの輸入に依存しており、特に一次エネルギー供給の50%以上を占める石油は、
多くを海外に依存している。こうしたエネルギー・環境問題への対策の一環として、環境に対する負荷の少ないバイオマス等の地域に賦存する未活用な資源を新たなエネルギーとして利用することが有効とされている。本調査は、食品関連事業者と養鶏・養豚事業者が有機的に連携し、調査工程から発生する廃食料油および食品残渣の輪を構築し、バイオマス資源の有効利用を促進するためのリサイクルシステムを開発することを目的として実施したものである
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